佐賀県 佐賀市立 城北中学校は、佐賀県の南東部にある佐賀城跡や佐賀県庁の北方に位置しています。
校区には県または市の文化施設や体育施設なども多く、教育に恵まれた環境の中で学習・部活・生徒会・ボランティア・地域との連携など様々な活動に意欲的に取り組んでいます。
佐賀市学校版環境ISO認定校として、水・電気・資源物の節約や河川・校内外の緑化推進等を積極的に行っています。
未来の地球環境を考えて緑の大切さを学びました。自分の植えた木の成長を自分の成長とリンクしながら、これから愛着を持って見守っていきます。
これらの活動をとおして、城北中学校の校章にある北極星が意味する5つの頂点、「明るい心」「正しい心」「美しい心」「思いやりの心」「感謝の心」が育まれ、環境美化に貢献しています。
本当にうれしいです。受賞のことを初めて聞いたときは驚きました。しかし、我が校の活動は地域の方と協力しながら、佐賀市民としてゴミ拾いや河川清掃を行ってきました。私たちが当たり前に行ってきた活動がこのような結果につながり、とてもうれしく思います。また、これからも中学生から地域の皆さんへ元気と笑顔が増える活動を発信できるように努力していきたいと思いました。
ほかの学校の活動を拝見しましたが、本当に素晴らしい活動だと思いました。自然との共存を目指した活動を行う学校が多く、我が校にはない特色だと思いました。私たちは地域の方々との交流を大切にしているので、小中一貫校の活動を拝見し小学生との交流は行ったことがないと気づきました。ですので、これから積極的に中学生より年齢が下の子どもたちとの交流も大切にしていきたいと思いました。
捨てられることを防ぐには、コンビニやスーパーの飲み物売り場の横などに水筒なども販売し、そもそもペットボトルなどを使うことを減らす取り組みをしなければならないと思います。また、捨てられてしまった後のことを考えると、最近の食品容器はプラスチックなので生分解性プラスチックなど自然に土にかえるものなどを使うことで不法投棄が与える環境への害が少なくなるとおもいます。
全国の各学校で種々の取組が行われている中での受賞であり、初めて市教委を通じて県からの通知を見たときは、正直驚きました。本校は平成22・23年度の2年間にわたり佐賀市教育委員会の「特色ある学校づくり推進事業」に応募し、「人権意識を高め 社会性を育成する生徒会活動 IN 城北コミュニティ」のテーマで、取り組んできました。そして、これまで各委員会ごとの活動内容の充実、地域との協力などを目標に、生徒総会・全校朝会等で全校生徒に呼びかけた結果、ボランティアで参加する生徒、地域の方の協力が増えてきています。今回の受賞を契機にして、さらなる活動の充実を目指していきたいと思います。
「文部科学大臣賞」を受賞された尼崎市立成良中学校の取組が印象に残りました。学校が川や海、運河に近いという地域特性を生かして、空き缶・ゴミ拾いの他、貝類・藻類の回収を行い、行政・企業・団体・大学等との連携が行われているほか、学校主催のフォーラムを通じて地域の理解・応援を得られる努力をして、発展的な取組へ広がっている点は、本校の今後の活動にも大きな参考となりました。
「これ!」といった決定的な方策は難しいと思います。「小さい時からの親の躾や家庭教育、学校・地域全体の取組…」これらを充実する必要があります。町内会や自治会組織がありますが、小さな単位の住民同士で清掃活動を呼びかけ、子どもたちも参加させるような活動を進めていけば、確実に改善していくのではないかと思います。
飲み物容器(金属)は「アルミ缶」で統一すれば、分別の手間が省けるし、回収率も高くなるのではないでしょうか?
現在は、スチール缶回収のメリットがアルミ缶ほど重視されていないようです。
この度、本校の取り組みが評価をいただき最優秀校の受賞の栄誉をいただき、心より御礼申し上げます。15年ほど前から始まった地道な環境美化活動が、生徒たちによって継承され、城北中の伝統行事となっていることは、生徒はもちろんでありますが、先生方の温かなご指導と地域の皆様のご理解・ご協力があったからこそだと、あらためて感謝申し上げます。
受賞された各校とも、地域の特性に合わせた取り組みとなっており、優劣つけがたいほど素晴らしいものばかりです。その中で、尼崎市立成良中学校の取り組みは、美しく豊かな水辺環境を再生しようと、空き缶・ごみの回収とともにヘドロ要因になる貝類等の回収にも取り組まれており、さらに、活動にあたって行政、企業、団体、大学との連携を図るとともにフォーラムの開催など地域社会の理解・応援が得られるように努力されている点が、特に参考になりました。
子どもたちは、大人の後姿を見て育っており、まず大人自身が社会規範や道徳、マナーの向上に努めることが求められます。その為には、一部のマナーを守れない大人に対して、「ポイ捨て条例」などにより罰則を強化するとともに、行政等による啓発活動を強化していくことが求められるものと考えます。